インフラマネージャー

■募集背景
私たちの製品は急成長中で、インフラ面の強化が急務です。現在少数のメンバーで対応していますが、事業拡大と技術リーダーシップのため、新しい仲間を迎え入れ、チームの強化を図りたいと考えています。事業としては、ユーザーに安定したサービスを提供するため、最先端のクラウドインフラを強化し、自動拡張・復旧が可能なスケーラブルで信頼性の高い基盤を整えたいと考えています。入社された方には、セキュアインフラの設計・構築、運用体制の強化、日々の保守・改善に関わっていただきたいです。

■事業内容
トラスト・ログイン （https://trustlogin.com/）というクラウドベースのIDaaS製品を通じて、SSOやID管理のなソリューションを提供しております。

■製品について
私たちの製品は、IDaaSソリューションで、2016年から稼働しており、現在も数万のアクティブユーザーに常に利用されています。この製品は完全に自社開発のものであり、運用環境はAWSクラウド上に構築されています。技術的な面では、私たちのチームが全てを決定しています。どのツールや技術を採用するかから、製品の設計やアーキテクチャの方向性まで、チーム内での議論と決定によって形成されてきました。大手企業を含む幅広いクライアントにサービスを提供しています。
また、製品のアーキテクチャについては、最初はモノリスとしてスタートしましたが、現在ではより柔軟性とスケーラビリティを追求するために、マイクロサービス化へと進化を続けています。このように、私たちは技術の最前線で挑戦し続けることを心がけており、それを実現するために新しい才能を求めています。


■業務内容
少人数の技術チームをリードしながら、クラウドインフラの設計・実装・メンテナンスを担当。
直接の顧客折衝はなく、社内の開発サイドと一緒にシステム設計を行います。
システムの安定性を保ちつつ、他部門との連携を図り、上長に進捗や課題を報告。インフラ戦略の決定においても重要な役割を担います。


■業務詳細
•プロダクション環境の管理：システム変更やデプロイメント計画を慎重に評価し、安定した運用を維持
•クラウドインフラの設計・実装：セキュリティの見直しや更新を行い、最適なクラウド環境を構築
•自動回復・自動拡張の設計と実装：安定性と信頼性を確保するため、自動回復や自動拡張性の仕組みを整備
•テスト環境の展開と管理：開発やQAチームがスムーズに利用できるよう、テスト環境をパイプラインで展開、リセット、破棄可能な状態に保つ
•迅速な問題対応：プロダクション環境の問題に迅速に対応し、再発防止策の立案と訓練の実施、インシデント調査を実施
•モニタリング・アラートの設計・実装：システムログの収集、異常検出、アラートシステムを設計し、運用の最適化を実現
•インフラコストの最適化：クラウドサービスの効率的な運用を目指し、インフラコストを最適化
•SSL証明書やDNSアセットの管理：インフラのセキュリティを強化し、サービスの信頼性を維持
•AWSマネージドサービスの更新管理：サービス更新を迅速に行い、最新の状態を保つ
さらに、マネージャーとして、チームの目標設定、パフォーマンス管理、メンバー育成にも携わりながら、技術戦略の策定・実行において重要な決定を行います。各プロジェクトの優先順位付けや、ステークホルダーとのコミュニケーションも欠かせません。
※新規構築:保守(バージョンアップや移行など)は1:3の割合

【配属先情報】
トラスト・ログイン事業部：日本企業向けにIDaaSソリューション（シングルサインオン、セキュア認証等）を提供


【魅力】
自社製品を扱う＆縦割りではないため自由度・裁量権がありインフラ経験における様々な課題解決の経験が可能

最新技術の活用ができ、技術を深めることができる環境。
例：Kafka、Docker、Elastic Search、AWS (ECS, Aurora, KMS, MSK, MQなど)

資格取得支援制度が充実。
業務内で研修受講可能。



【技術環境】
■AWS（ ECS, Aurora, KMS, MSK, MQ, OpenSearchなど)
■Docker／コンテーナー　■ネットワーク
■パイプライン（Bitbucket）■マイクロサービス
■相互 SSL 認証（クライアント証明書）、非対称および対称暗号化と署名を含む SSL、PKI
■DNS の管理　
■SRE 　
■Nginx
■Terraform

【活躍イメージ】
入社後半年間は既存メンバーがサポートしますので、安心してキャッチアップできます。
マネジメント経験がなくても、これからマネジメントに挑戦したい方には絶好のチャンス。

■働き方
・残業ほぼ0で上長も定時退社が基本
・夜間障害対応は、あったとしても年1～2回
・資格取得支援制度が充実
・業務内で研修受講可能